広報の5つの心得

多メディア時代の広報活動における良記事が日経MJにあったので以下、まとめてみました。（社外広報に限定してます）

①広報活動の目的を明確にして効果効果検証をする

ただ闇雲に目的ももたず、メディアに出せばよいわけではないですよね。何をするにも重要なこと、、、、そう、目的の明確化です。

まずは、社外広報の目的を「企業のイメージアップ」、「採用広報」など明確にして、メディア露出目標をたてていきましょう。目的にそったメディア露出がどの程度図れたかを、広告換算や数値目標をもって検証していくことが重要です。

②媒体分析をして、メディアリストをつくる

全てのメディアに万遍なくアプローチしていくのはほぼ不可能なので、アプローチするメディアを選定することが重要となります。最近は、紙媒体もWeb版やアプリから見ることができる便利な時代です。（私も最近、新聞はWebとアプリから見ているのですが、クリップ機能もあり便利です。限られた時間で複数のメディアをチェックする必要がある広報にとっては驚くほど効率的な手段だと思います。）

日々の隙間時間を使って、どのメディアにどんな特徴があるのか、情報収集をしてメディアリストをつくっていくとよいでしょう。はじめは、新聞や専門誌などの一次メディアからスタートするのが吉。なれてきたら、メディア毎の企画や特集へのアプローチなども行ってみると良いと思います。

③時事・トレンドうや季節性を意識した情報提供を行う

新商品や新規事業などの新規性のある情報発信はもちろんですが、特に中小企業やベンチャーにとってのそれは、大手に比べるとインパクトが少ないというのが現実です。

そこで意識するべきなのが、時事ネタや旬なトレンド・季節性を意識した情報提供。その要素を入れることで、情報に発信内容に公共性を持たせることができるので、記者に既に紹介済みの商品・サービスであったとしても、再び取り上げてもらうことが可能になります。

④自社発信コンテンツを拡充させる

自社サイトでの情報発信やメディアでのコラム寄稿などを通じて、業界の第一人者を目指すも広報活動の1つ。当事者だからこそ語れる業界動向やニュースの切り口などを発信し続けましょう。

ただ、これは結構な時間も労力もかかることなので、個人も企業もなかなか取り組めない。いや、費用対工数から考えて取り組まない場合が多いといえます。だからこそチャンスで、そこで発信し続けていると、業界の第一人者として理解され、記者から解説を求められたり、コラムの寄稿や講演の話も舞い込んでくるようになります。

⑤自らニュースをつくる

自社で戦略的にニュースをつくる手法。有名人や専門家を招いた手法やユニークなアンケート調査の実地、企業や影響力のインフルエンサーのことラボレーション、書籍の出版など。

以上5つの方法をご紹介しましたが、上記は私のようなベンチャー企業の広報暦の浅い人間には非常に参考になる基本だと思いますので、是非ご参考ください。